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黒船来航

英米に伝えられた攘夷の日本(1-4)追記

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“Robin Harding, Leo Lewis and Kana Inagaki, “Shinzo Abe drums up business”

2016〜2017年の日米関係が「黒船トランプ?:日本はNOと言えるか」とアメリカのメディアに評されています。

21世紀の日米交渉

 160年以上前の日米のやり取りを訳しながら、現在起こっていることと通じるという思いを強くしました。特に2017年2月10〜12日に行われた日米首脳会談をめぐって、アメリカのメディアでどう報じられたかに焦点を当てると、安倍自民党政権の対米交渉が、国を守ろうとした幕府と真逆の対応であることに絶望します。 倍首相の訪米直前に発行された『Newsweek日本版』(2017年2月14日号、[ref]横田孝「トランプの『外圧』は理不尽か—通商関係や為替について不満をこぼすトランプ米大統領に対日姿勢は大騒ぎするほどのものではない」『Newsweekニューズウィーク日本版』vol.1533, 2017年2月14日。[/ref])のカバー・ストーリーは「黒船トランプ?:日本はNOと言えるか」で、ペリー提督の軍服を着たトランプ大統領の姿が大きく印刷されています。特別レポートは「トランプの『外圧』は理不尽か:通商関係や為替について不満をこぼすトランプ米大統領だが新政権の対日姿勢は大騒ぎするほどのものではない」という見出しで、トランプ氏の発言に対し日本のメディアが過剰に反応して、「あろうことか先週、安倍政権がアメリカで70万人の雇用創出に向けた投資計画を準備していると報じられた。同盟国とはいえ、なぜわざわざ世界第1の経済大国(しかも完全雇用に近い)のために雇用創出プランを作る必要があるのか。(中略)日本はトランプのATMではない」(pp.23-24)と批判しています。そして、「うろたえずに泰然と構え、理不尽な要求には毅然と向き合えばいい」と結んでいるのが、1853年にペリーに対応した幕府の役人たちの態度と重なります。 70万人の雇用を創出するための投資額は51兆円とされ、この巨額をアメリカのインフラ整備に投資するというニュースも世界を駆け巡りました。2月10日のBBCとCNNニュースでも取り上げられましたが、CNNは,借金大国の日本が51兆円もアメリカに投資するというcharm offensiveという伝え方でした。CNNの女性アンカーはcharm offensiveという語を2回も使い、呆れたを通り越した表情だったことも印象的です。Charm offensiveという語は、主に政治家がご機嫌取りのために魅力的なものを計算づくでキャンペーンとして使うという否定的な意味があるようです。また、offensiveには攻撃的という意味以外に、不快な行為というニュアンスもあります。 借金大国日本というのは本当で、2016年の対GDPの国の借金は日本がダントツで、250.35%、2位のアメリカは108.25%で、日本はアメリカの2.3倍、ドイツ(68.17%)の3.7倍もの借金を抱えた国です[ref]”National debt of important Industrial and emerging countries in 2016 in relation to gross domestic product (GDP), The Statistics Portal,https://www.statista.com/statistics/264647/national-debt-of-selected-countries-in-relation-to-gross-domestic-product-gdp/[/ref]。その上、日本の道路(60km/h以上)のインフラ整備水準はアメリカの10分の1、高速道路では33分の1[ref]大石久和(財団法人国土技術研究センター理事長)「整備水準が低い日本のインフラ 世界各国との差は広がってる」『北陸の視座』vol.20, 2008.3http://www2.hokurikutei.or.jp/lib/shiza/shiza08/vol20/topic2/02.html[/ref]というお粗末さです。その日本がなぜアメリカのインフラ整備に資金提供しなければならないのでしょう。 安倍外交がcharm offensiveだという表現は、イギリスの主要メディア『ガーディアン』(2017年2月10日、[ref]Justin McCurry, “Golf diplomacy: Japan’s Abe hopes for strokes of genius to seal Trump trade pact”, The Guardian, 10 February 2017https://www.theguardian.com/business/2017/feb/10/golf-diplomacy-japans-abe-hopes-for-strokes-of-genius-to-seal-trump-trade-pact[/ref])も使って報道しています。該当箇所を抄訳します。
安倍は手ぶらでワシントンに来るわけではない。外務大臣・岸田文雄と財務大臣・麻生太郎とともにやってきて、高速電車やその他のインフラに公的・民間資金から投資して、70万の雇用を生み出す野心的な政策パッケージをトランプに開陳して直接アピールするとみられる。(中略)安倍はトランプの移民政策を批判しなかった数少ない世界のリーダーの一人である。(中略)今週末の会談は安倍のcharm offensiveの集大成である。それは11月にまだ次期大統領だったトランプと会った時に始まった。この時、二人は「ゴルフ外交」の基礎を固めた。トランプは安倍にゴルフ・シャツを、安倍は$3,700の金色のゴルフ・クラブをお返しした。ニューヨークから戻ると、安倍はトランプが世界が信頼できるリーダーだと主張したが、大統領就任後に選挙中の公約であったTPPからの離脱を実行して東京を絶望に陥れた。

国民の年金を世界一の経済大国に貢ぐ安倍自民党政権

 70万の雇用を生み出す投資資金が日本国民の年金から出ることも世界のメディアで大きく取り上げられています。『エコノミスト』は「日本の首相がドナルド・トランプと『また』会う—安倍晋三は豪華な投資のオファーを携えてやってくる」(2017年2月11日、[ref]“Japan’s prime minister meets Donald Trump—again: Shinzo Abe is bringing an offer of lavish investment with him”, The Economist, Feb. 11, 2017http://www.economist.com/news/asia/21716655-shinzo-abe-bringing-offer-lavish-investment-him-japans-prime-minister-meets-donald[/ref])という見出しで、以下の点が報道されています。
    トランプが当選した直後に「飛行機に飛び乗って次期大統領に会いに行き、金メッキのゴルフ・クラブを贈り物として持って行った」。 「2017年2月9日に安倍氏はまたアメリカに飛び、今度はもっと豪華な贈り物:70万の雇用を生み出すプランを持ってくる」。 「安倍のプランはアメリカ軍艦の老朽化した原子力発電の廃炉や、ハイテック兵器の開発などに投資するというもので、その資金は世界最大である日本の135兆円の公的年金からも出る」。
 この前日には福島第一原発の2号機格納容器内が毎時650シーベルト[ref]「福島2号機、格納容器内650シーベルト? 作業中断」『日本経済新聞』2017年2月10日http://www.nikkei.com/article/DGXLZO12753600Z00C17A2CR8000/[/ref]、1週間前には530シーベルトと報道されましたが[ref]香取啓介・佐々木英輔「530シーベルトの衝撃 福島2号機、見通せない廃炉」『朝日新聞』2017年2月3日http://digital.asahi.com/articles/ASK226SS3K22ULZU014.html[/ref]、この線量を浴びれば即死ですから、廃炉作業など不可能だという事実が次々と表面化しています。日本国内の安全も確保できずに、アメリカの廃炉事業に国民の年金を投資するとは、安倍自民党政権は何を狙っているのでしょう。福島第一の廃炉作業と超高線量に対する責任ある対応を日本政府に求めるという声明が中国政府から出されました[ref]「中国、福島原発を巡り、日本に責任ある対応を要請」『Pars Today』2017年2月9日http://parstoday.com/ja/news/japan-i26105[/ref]。近隣諸国は気が気ではないでしょう。 『フィナンシャル・タイムズ』は「安倍晋三はトランプに言い寄るためにビジネス誓約を大宣伝—日本企業は大統領向けのプレゼンテーションにアメリカ投資を列挙せよと要求」(2017年2月7日、[ref]Robin Harding, Leo Lewis and Kana Inagaki, “Shinzo Abe drums up business 続きを読む

英米に伝えられた攘夷の日本(1-3)

ペリーの第一次日本遠征の対応をした浦賀与力がアメリカ側に対して、大統領の親書を運ぶために、なぜ4隻も軍艦で来たのかと質問したというアメリカ側の通訳の記録は、ペリーの報告書から抜けています。

ペリーの『日本遠征記』の記述内容に関する疑問

リーの『日本遠征記』(1856)とウィリアムズの『ペリー日本遠征随行記』(1910)の記述に、正反対の箇所があることに気づきました。きっかけはジェームズ・マードック(James Murdoch: 1856-1921)の『日本史 第3巻 徳川時代 1652-1868』(1926)をチェックした時です。その場にいた主任通訳のウィリアムズの印象と正反対で、この違いはいったいどこから来ているのか、出典を探しました。マードックの参考文献にウィリアム・エリオット・グリフィス(William Elliot Griffis: 1843-1928)の『マシュー・カルブレイス・ペリー:典型的なアメリカ海軍将校』(1887)という本が上がっていたので、こちらも調べました。マードックと同じような記述ですが、グリフィスの本には出典がありません。そして、ペリーの『日本遠征記』をチェックして、これが出典だとわかりました。ただ、マードックの『日本史』には出典としてあがっておらず、逆にウィリアムズの『ペリー日本遠征随行記』があげられています。マードックがどちらの記述を採用したか見てください。それぞれの本文を比較してみます。
●『ペリー日本遠征随行記』((注1),記述日:1853年7月9日):The originals of the letter and credence were then shown them, and also the package containing the translations; they showed little or no admiration at them, but wished to know the reason for sending four ships to carry such a box and letter to the Emperor; yet whether the reason assigned, “to show respect to him,” fully met their doubts as to the reason for such a force could not be inferred from their looks. 手紙のオリジナルと翻訳が入った箱を彼らに見せると、感心した様子はほとんど見せなかった。そして、そのような箱と皇帝宛の手紙を運ぶために、なぜ4隻も船をよこしたのか知りたいと言った。「皇帝に敬意を表するため」という理由を告げると、彼らの表情からは、こんな武力の理由について疑いがますます募ったようだった。
● 『日本遠征記』(1856, [ref]Narrative of the Expedition of an American Squadron to the China Seas and Japan, Performed in the Years 1852, 1853,
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英米に伝えられた攘夷の日本(1-2)

1848-49年にアメリカ漂流民に対して、日本の看守がアメリカの仕返しなんか怖くないと言った理由は、アメリカが日本に対して威嚇的対応しか効果がないと方針を変えたきっかけになりました。

1846年のアメリカ艦隊日本遠征

メリカ人船乗りと日本人看守とのやり取りで、日本の一兵士がアメリカ軍艦の艦長を「ノックダウンしたが、問題にされなかった」という件は、ヒルドレスが詳しく紹介しているので、要約します。ただし、ビドル提督(James Biddle: 1783-1848)率いる艦隊が江戸湾に投錨した年を1848年と間違えているので、1846年に訂正してあります。
    アメリカ艦隊を率いるビドル提督は日本の港が使えそうか調査する使命を受けて、1846年7月20日に江戸湾に投錨した。投錨前にオランダ語通訳を連れた役人が乗艦して、来航の目的が何か聞いたので、友好目的であること、日本が中国のように、貿易に門戸を開いたか、もし開いたのなら、通商条約を結びたいと伝えた。 この役人は上層部に伝えるために、来航目的を文書で記すよう、必要物資は与えるが上陸も、軍艦[USSコロンバス号とUSSヴィンセネス号]の間をボートで行き来することも認められないと言った。提督が受け入れられないと言うと、彼はそれ以上主張しなかった。 艦隊の周りには無数の小舟が取り囲み、[提督は]アメリカ軍艦の強さを見せるためと、友好の証として、乗船して見学したい日本人に開放した。 翌日、地位の高そうな役人が乗船してきて、外国船の来航時に武器を放棄することになっていると言ったが、それは商船だけに当てはまると伝えられると、彼は納得したようだった。[アメリカ側は]この役人に最近の中国とイギリス・フランス・アメリカとの条約の中国語コピーを渡そうとしたが、それまでの日本の役人全てが断ったように、彼も受け取らなかった。 水を供給する役人は最初の日に200ガロン以下の水、2日目にはそれ以下しかよこさなかった。これでは1日の消費量以下なので、提督はこの量を続けるのであれば、自分のボートを送って水を入手すると伝えた。これはもちろん受け入れられないので、日本側は次の2日間で22,000ガロン供給してくれた。 [7月]28日に8人の一行が皇帝の手紙を携えて乗船してきた。オランダ人の通訳によって訳された内容は「日本の法律では、日本はオランダと中国以外とは貿易をしないことになっている。アメリカが日本と条約を結ぶことも、貿易をすることも認められない。その他の国とも同様である。外国(strange lands)に関して全ては長崎で対応することになっており、江戸湾ではない。したがって、できるだけ速やかに出航し、二度と日本に来てはならない」というものだった。 日本語のオリジナルは広東で中国語に訳され、中国語から英語に訳された。「このコミュニケーションの目的は、貿易目的で大海を渡ってこの国に来る外国となぜ貿易をしないのかを説明することである。これは太古から我が国の慣習である。これまでに起こった同様の場合も、すべて貿易を断ってきた。様々な所から外国人がやってきたが、同じように対応している。貴殿に関しても、我々は同じ政策を貫くのみである。我々は異なる外国の国々の間に区別をすることはできない。我々はすべて[の国]に等しく対応し、貴国アメリカも他の国と同様の答えを受け入れなければならない。再度試みようとするのは無駄である。同様の申し入れがいくら来ても、答えは絶えず同じだからである。我が国のこの慣習に関して、他国と違うことは承知しているが、どの国も国内を独自の方法で運営する権利がある。 長崎で行われているオランダとの貿易は他国との貿易の前例となると見るべきではない。この場所はほとんど住人がおらず、ビジネスもわずかで、重要性は全くない。皇帝は貴殿が望む許可を断固として拒否すると言わなければならない。即刻出航し、我が国の海岸に再び現れないよう、皇帝は心から勧める」。 この文書は住所も署名も日付もなく、開封された封筒に入っていて、封筒には「説明勅令」(Explanatory Edict)と書かれてあった。これがどう手渡されたかは、提督の言葉で述べるのがいいだろう。 「ここで不快な出来事について述べなければならない。皇帝からの手紙を携えて役人がジャンクに乗ってやってきた朝、手紙を受け取るためにジャンクに乗るように言われた。私は断り、通訳に伝えたことは、私宛の手紙を受け取るには、この船に乗って手渡さなければならないということだ。役人は同意したが、私の手紙はアメリカの船上で手渡されたのだから、皇帝の手紙は日本の船上で手渡されるべきだと思うと言った。この申し出の重要性を日本の役人は主張したが、私が断るとすぐに引っ込めた。私は彼を満足させることも大事だと考え、通訳を通して、ジャンクに乗って手紙を受け取ると伝えた。通訳がジャンクに乗り、1時間後に私は制服を着て船のボートで[ジャンクの]横に行った。私が乗船した瞬間、ジャンクの甲板にいた日本人が私を殴ったか押したので、私はボートに投げ戻された。私はすぐに通訳にその男を捕まえるように叫んで、戦艦に戻った」。 通訳と数人の日本人がついてきて、日本人はこの出来事について非常に心配していると表明し(expressed great concern)、提督が[日本のジャンクに]乗船する意図が理解されなかったと言ったので、提督は納得した。暴行者にどんな罰を与えるか提督に任せ、罰すると言ったが、提督は日本の法律に従うこと、また、これが個人の行為であって、当局の権限のもとに行われたものではないということで、提督は満足した。 ヒルドレスの注:提督が[アメリカ政府から]受けていた指示は、「敵対感情を煽ったり、アメリカ合衆国に不信感を持たれるような」行為をしないよう注意せよというものだった。(上院議会資料、1851-1852, vol.IX.[Ex.Doc.No.59.])((注1), pp.496-498)

ペリーの日本対応

 ビドル提督の日本遠征の教訓は、「ご機嫌取り政策」(humoring policy)が役に立たないことを証明し、日本との交渉ではノーと言わせない断固たる態度をとる以外方法はないと、アメリカ政府は方針を変え、軍艦を追加して使節を送ることにしたとヒルドレスの本で解説されています。
この[ペリーの]使節は、大統領が宣戦布告する権限を持たないので平和的性質のものだったが、日本に対して影響力があるのは、何にもまして軍事力を見せつけることで、明らかに効果があった。(中略)ペリーは、言いなりになって調停しようとするのではなく、最大限威張り、小さな不快なことも一切許さず、お願いとして交渉するのではなく、1文明国からもう1つの文明国に対して当然の礼儀であると、権利として要求するのだと決心していた。(p.508)

浦賀与力の胆力

 この「威嚇政策」に日本側が疑問を呈したと、日本遠征に同行したアメリカ人通訳のサミュエル・ウェルズ・ウィリアムズ(Samuel Wells Williams: 1813-1884)が彼の日誌『ペリー日本遠征随行記』(1910, (注2))の中で述べています。ウィリアムズはアメリカ商船モリソン号(1837)に乗船していた人です。「モリソン号事件」で、日本に送還しようとした日本人漂流民の一人、音吉は後に紹介する『イラステレイテッド・ロンドン・ニュース』でも紹介されています。ウィリアムズは『ペリー日本遠征随行記』の最初に、ペリーに懇願されて気乗りせずに引き受けたと書いています。
[1853年]7月9日金曜日:7時頃、Yezaimon[香山栄左衛門:1821-1877]という浦賀の最高役人が2人の通訳と他に4,5人を連れてやってきた。ブッキャナン船長がキャビンに入れ、3人が入って、座った。栄左衛門は役目上、[アメリカ大統領から皇帝宛の]手紙を受け取ることはできないが、彼個人としては日本の法律が禁じていても受け取りたいと言った。我々は大統領から皇帝宛の手紙を適任者に手渡すことが任務で、日本人が日本の法律に従うのと同じく、我々も自分たちの国の法律に従わなければならないと返答した。(中略)手紙のオリジナルと翻訳が入った箱を彼らに見せると、感心した様子はほとんど見せなかった。そして、そのような箱と皇帝宛の手紙を運ぶために、なぜ4隻も船をよこしたのか知りたいと言った。「皇帝に敬意を表するため」という理由を告げると、彼らの表情からは、こんな武力の理由について疑いがますます募ったようだった。この会談の間中、日本人の態度は威厳があり沈着冷静だった。栄左衛門ははっきりした声で話し、Tatsnoski[堀達之助:1823-1894]がそれをポートマン氏のためにオランダ語に直した。彼らの言っていることはほぼ分かったが、彼らのように話すには相当練習しなければならない。(pp.50-51)
 大統領からの親書を示す件は、ペリーの『日本遠征記』(1856)でも記述され、以下のイラスト([ref]Narrative of the Expedition of an American Squadron to the China Seas and Japan, Performed in the Years 1852, 1853, and 1854., Under the Command of Commodore M.C. Perry, United States Navy by Order of the Government of the United States. 続きを読む