アメリカ外交官ユージン・ドゥーマンの父、アイザック・ドゥーマンは1888（明治21）年から25年間、アメリカ聖公会宣教師として日本で活動していました。

ユージン・ドゥーマンの父について

ージン・ドゥーマン（Eugene H. Dooman: 1890-1969）の父アイザック・ドゥーマン（Isaac Doman: 1857-1931）が明治後半に日本で宣教師として活躍していたことについて紹介します。『アメリカにおけるプロテスタント聖公会の日本ミッションの歴史』（1891）によると、アイザック・ドゥーマンは1887（明治20）年5月に日本行きの宣教師に任命され、ドゥーマン一家は1888（明治21）年2月に東京に到着したと記録されています（[ref]An Historical Sketch of the Japan Mission of the Protestant Episcopal Church in the U.S.A., Third Edition, New York: The Domestic and Foreign Missionary Society of the Protestant Episcopal Church in the United States of America, 1891. Hathi Trust Digital Libraryhttps://babel.hathitrust.org/cgi/pt?id=nnc1.0039172570[/ref], p.28）。また、ドゥーマン牧師はペルシャの出身となっています。イスラム圏のイランでキリスト教徒だったことについて、立教大学設立者のヘンリー・セント・ジョージ・タッカー（Henry St. George Tucker: 1874-1959）が回想記の中で以下のように述べています。

　ドゥーマン氏はペルシャのイスラム教の環境の中で何世紀もキリスト教信仰を守ってきたキリスト教グループの一員だった。ペルシャで活動していた宣教師グループが若い彼をアメリカに送り、神学校教育を受けさせた。しかし、彼はアメリカに送ってくれた宣教師の非儀式宗派より、米国聖公会の方が自分が育った儀式と信仰が一致した宗派に近いことを知り、自分の支持母体の許可を得て、ゼネラル神学校（General Seminary）に入学した。我々[聖公会]はペルシャでは活動していないので、（中略）彼は卒業後日本での宣教活動を任命された。（[ref]Henry St. George Tucker, Exploring the Silent Shore of Memory, Whittet & Shepperson, Richimond, Virginia, 1951. Hathi Trust Digital Libraryhttps://babel.hathitrust.org/cgi/pt?id=wu.89077079937[/ref], p.180）

奈良・和歌山での宣教活動

　アイザック・ドゥーマンは自著『神々の国における宣教師の生活—日本におけるアメリカ聖公会宣教師の25年』（A Missionary’s Life in the Land of the Gods: For Twenty-Five Years A Missionary of the American Episcopal Church in Japan, 1914）で日本での宣教師生活と日本観について述べています。1888年3月15日に大阪から妻と幼い子ども2人と奈良に移り、奈良で8年間宣教師活動をしたと書かれていますから（[ref]Isaac Dooman, A Missionary’s 続きを読む

1930-47年にまとめられたアメリカ政府刊『アメリカ合衆国の条約』で日米和親条約・琉米条約・日米修好通商条約締結までの経緯を検証し、ペリーとハリスの報告書と幕府の記録と照合し、幕府の記録力を高く評価しています。節（6-6-15, 6-6-16）で紹介した『アメリカ合衆国の条約』第6巻（Treaties and Other International Acts of the United States of America, Vol.6, 1942）の「文書164 JAPAN: 1854」を読むうちに、様々な意味で貴重な文書だという思いを強くしたので、この文書で編者のミラー(6-6-15参照)が何に着目したのか紹介します。 『アメリカ合衆国の条約』全8巻のうち、日本との条約が含まれているのは、第６, 7, 8巻です。第6巻には「文書164 JAPAN: 1854」（日米和親条約）、「文書166 LOOCHOO(RYUKYU): 1854」（琉米条約）、第7巻（1942）には「文書191 JAPAN: 1857」（ハリスとの交渉）、「文書200 JAPAN: 1858 and 1859」（日米修好通商条約）、第8巻（1948）には「文書221 JAPAN:1861」（ヒュースケン暗殺事件）が含まれています。本節では「文書164 JAPAN: 1854」を紹介します。

「文書164 JAPAN: 1854」の特徴

　この文書の執筆者名は記されていないので、ミラーを文責者と仮定して述べていきます。以下は文書全体の特徴です。

特徴1：

第6巻のミラーの序の日付が1941年9月8日（^（注1）, p.vi）ですから、日本時間12月8日に真珠湾攻撃をしたという点で、ちょうど3ヶ月前にまとめられたペリーの条約検証となっています。真珠湾攻撃の3年前（1937年12月）に日本軍による南京虐殺事件と、揚子江上の米英の軍艦が日本軍に攻撃され、アメリカ軍艦は沈没、死傷者多数という「パナイ号事件」も起きていました。アメリカ議会では日本に対する経済制裁をすべき、いや中立を守るべきという攻防戦があり、市民の間では日本製品の不買運動が始まっていたことなど、当時の『ニューヨーク・タイムズ』は詳しく報じています。そして、日独伊三国同盟のニュース（1940年9月）では、日本がアメリカを仮想敵国としているという報道で、毎日のように日本の動向が大きく報道されています。そんな最中に、日米関係史の出発点となったペリーの日本遠征と日米和親条約の検証をしていたわけです。

特徴2：

ミラーは最初から公刊された『ペリー提督日本遠征記』（1856）は信頼できないとして、ペリー艦隊の旗艦の航海日誌、米海軍省のアーカイブ、遠征に随行した主任通訳サミュエル・ウェルズ・ウィリアムズの『ペリー日本遠征随行記』（1910）と1920年代に在日本・アメリカ大使館書記官が英訳した「幕府役人の日記」などを条約検証のための根拠にしています。

特徴3：

1930年代にアメリカ政府の「条約ファイル」に残っていた日米和親条約の英語原文・日本語原文・漢語・中国語訳・オランダ語訳などを詳細に照合検証して、多くの違いがあることを指摘しています。

特徴4：

ミラーの解説を注意深く読むと、現在「日米和親条約」として知られている条約の英語ヴァージョンが、日本が合意した内容とは違うために、その後の混乱をもたらしたことが読み取れます。しかし、ミラーがはっきりと「日本語ヴァージョンは全く違う」と指摘しているのは、第11条と第12条だけです。第11条の英語ヴァージョンは、アメリカが必要と認めれば下田に領事を常駐させると読めますが、日本語ヴァージョンは、領事の件は条約調印から18ヶ月以降に交渉すると読めます。第12条は条約批准書交換は調印から18ヶ月後と日本語ヴァージョンは記しているのに、英語ヴァージョンは「18ヶ月以内、できればそれより前」と書いてあると指摘しています。　この他の条約文にも日本語ヴァージョンと大きく違う点があると示唆はしているのですが、ミラーは正面きって「条約原文の問題」と題した節では指摘せず、他の節で、あるいは脚注で密かに示唆するにとどめています。

特徴5：

ミラーは国務長官の文書でも、事実と違う点は根拠を示して「正しくない」とコメントしてます。ペリーに関しては、直接的な批判や価値判断的なコメントはしてませんが、「文書164 JAPAN: 1854」全体を注意深く読むと、脚注にペリーの記述に反する文書を引用するなどして、どちらが信頼できるかの判断を読者に任せる手法をとっています。ミラーが条約文の専門家だから根拠の提示で示そうとしたのでしょうし、1941年という時代背景の中で日米関係史の第一歩がペリーの脅しや詐欺的言動によって問題の多い条約締結になったと読めるような書き方を避けたこともあるのかもしれません。いずれにしろ、21世紀の目からは、ミラーの文章には謎解きのような面白さを感じます。

特徴6：

もう１つの特徴は、ペリーの日本遠征当時のオランダ政府の対日本の姿勢が書かれたオランダ政府の記録を英訳して掲載していることです。相当の紙面を割いている理由は、砲艦外交だったペリーに比べ、外交とはこうあるべきとでも言うようなミラーの紹介の仕方だと感じましたので、後に翻訳紹介します。

「幕府役人の日記」

ミラーが「文書164 JAPAN: 1854」でウィリアムズの日誌と並んで引用しているのが「幕府役人の日記」と題された資料です。その説明をしている箇所（p.593）を訳します。

1854年2月16日から4月10日までの非常に興味深い記録が「幕府役人の日記」（Diary of an Official of the Bakufu）と題され、日本アジア協会のThe Transactions of the Asiatic

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